Hivemapper(ハイブマッパー)とは、簡単に言うと運転をして仮想通貨を稼げるプロジェクトのことです。
WEB3版のGoogleマップとも、よく言われていますね。
WEB3に関して詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。
Hivemapperは、利用者がHivemapperの提供するカメラを車に取り付けて町中を走行することで、カメラを通して3DCG空間にリアルな地形や建物を生成できます。マップを生成した報酬として、Hivemapperの仮想通貨HOENYを受け取れる仕組みです。
残念なことにHivemapperは2022年春現在、まだ日本には対応していません。しかし、2022年秋には全世界にHivemapperを広げていきたいと公式に宣言されているので、今から動向をチェックしておくことは無駄にはならないでしょう。
2022年の夏に、Hivemapperは世界初の暗号対応ダッシュカムの販売を開始する予定です。ダッシュカムとは日本語でドライブレコーダーを意味します。
この記事では、2022年春時点で分かるHivemapperの情報を詳しく解説しますので、ぜひ最後までご覧ください。
Hivemapperに注目が集まっている理由 3つの観点
2022年春、Hivemapperはマルチコインキャピタル、クラフトベンチャー、ソラナキャピタルなどから1800万ドル(約23億円)の資金調達を成功させ、総額2300万ドル(約30億円)の資金調達を完了させました。
Hivemapperは、なぜそこまで注目が集まっているのでしょう。
ここでは、Hivemapperが注目されている理由について、
- 時代性
- 利便性
- 将来性
の観点から解説します。
【時代性】中央集権制度のデメリットに対する改善策
近年、「GAFA(ガーファ)」(Google、Amazon、Facebook、Appleの総称)という言葉が一般的に普及してきました。
最近はこれにMicrosoftやNetfrixを足して「FAANG+M(ファングプラスエム)」とも呼ばれています。
日常生活の中で、これらのサービスを利用しない人はごくわずかではないでしょうか。
アメリカでは「FAANG+Mに依存した世の中では一部の大企業が富を独占し、格差が助長され過ぎている」と、特に問題視され始めています。
実際に、昨年話題となったマイケル・サンデルの著書実力も運のうち 能力主義は正義か?』には、次のように記されていました。
”1970年代後半以降、アメリカでは国民の利子収入の大半が上位10%の人々の懐に入る一方、下位半分の人々はほぼ1銭も手にできなかった。
労働年齢の男性の収入中央値は約36,000ドルだが、これは実質的には40年前よりも少ない金額だ。こんにち、最も裕福な1%のアメリカ人の収入の合計は、下位半分のアメリカ人の収入を全て合わせたものよりも多い。
引用:マイケル・サンデル 「実力も運のうち 能力主義は正義か?」p36
このように中央集権的な企業が利益を独占していく時代において、新たに注目の集まっている分野が、
- WEB3
- ブロックチェーン
- メタバース
- NFT
です。
上記の4分野は、こんにちの中央集権的な仕組みのデメリットに対して、改善策を提示していく可能性を大きく秘めています。
それぞれの分野について詳しく知りたい方は、気になったワードをクリックすると詳細リンクに飛ぶことができるので是非活用ください。
この中でも、「WEB3」「ブロックチェーン」「NFT」の3つにおいては分野をまたいだ新規事業が多数存在しますが、「メタバース」と分野をまたいだ事業はかなり限られ、珍しいです。
なぜなら、「メタバース」の普及は基本的にゲームから始まるだろうと言われていますが、ゲームの場合、収益化の点でわざわざゲーム内通貨を「NFT」にする必要がないからです。
2022年3月に発売された佐藤船陽の著書『世界2.0』ではこのように書かれています。
‘メタバース領域においてはNFTやブロックチェーンの要素は「あってもいいけど、なくても成り立つもの」という認識であり、実際にそれをサービスに必須と考えているコンテンツもプロデューサーやゲームクリエイターもほとんどいないです。
引用:「世界2.0」著者佐藤船陽 p94
とはいえ「NFT」と「メタバース」はまだ見ぬ可能性を大いに含んでいる点は留意すべきでしょう。
前置きが長くなりましたが、Hivemapperはその中でも「NFT」「WEB3」「ブロックチェーン」「メタバース」の要素がすべて融合したプロジェクトです。
時代的な中央集権制度のデメリットに対する改善策として挙げられる4分野にまたがることから、Hivemapperは大きな期待を集めているといえるでしょう。
【利便性】HivemapperとGoogleの2つの大きな違い
HivemapperCEOのArielが、たびたびGoogleマップとHivemapperを比較して説明しているように、両者の2つの違いを理解するとHivemapperの独自性が見えてきます。
- 更新頻度が圧倒的に高い
- APIを安く利用できる
更新頻度が圧倒的に高い
1つ目の違いとして、Googleマップと比べて更新頻度が圧倒的に高いことがあげられます。
Googleマップの場合、更新頻度は2年に1度です。
それに対してHivemapperは、マップの80%以上が90日以内に撮影されたものです。
ドライバーが道を撮影するたびにデータが収集されるため、より最新の状態を保てます。カメラを付けたドライバーが道を走るごとにマップのデータが蓄積されるので、グーグルマップよりもはやくマップの更新ができるというわけですね。
また新しい道やなくなった道、工事中の道、Googleマップには存在しない現地の人だけが知る道も、更新頻度が高まればマップに反映されやすくなります。
APIを安く利用できる
2つ目は、APIがGoogleマップよりも基本的には安いということです。
APIとは「Application Programming Interface」の略で、簡単に言えばアプリと別のプログラムを連動させて、ニーズに合わせたニッチな機能を追加してくれるもの。
GoogleマップのAPIといえば、
- 運送業者の車のガソリン量と目的地までに必要なガソリン量を計算して、運転者に的確に給油ポイントを指示する
- 運転者のヘルスケアと連動して休憩を促す
などが代表的です。
一方で、Hivemapperネットワークはそのほとんどがオープンソースコードに基づいて構築されています。オープンソースとは、ソフトウェアを構成しているプログラムのソースコードを無償で一般公開することです。つまり、便利な機能を無料で利用できることになります。
今後も新しい機能、ツール、テクノロジーを構築する際には、数か月にわたって段階的にオープンソース化・分散化をはかっていくとのことです。
これまでGoogleマップAPIを利用してきた企業は、Hivemapperの台頭によりAPI機能が向上するにつれて、APIに支払う対価が減少していくことが見込まれます。
【将来性】資金調達・運営チーム・活用方法が揃っている
Hivemapperは3つの要素が揃っていることから高い将来性が見込めます。
- 資金調達
- 運営チーム
- 活用方法
冒頭でも述べましたが、2022年春、Hivemapperはマルチコインキャピタル、クラフトベンチャー、ソラナキャピタルなどから1800万ドル(約23億円)の資金調達を成功させ、総額2300万ドル(約30億円)の資金調達を完了させています。
これらの資金はエクイティファイナンスとして調達されました。
エクイティファイナンスとは、原則として返済期限の定めない資金調達であり、財務体質を強固にするものとされています。利息の支払いをする必要もありません。
つまり資本が増え、今後の企業拡大がしやすくなったということです。
Hivemapperのパートナーとアドバイザーには、元Tinder CEOのエリーシードマン、元AppleMapsエグゼクティブのジャロン・ウォルドマン、ソラナのCEO兼共同創設者アナトリー・ヤコベンコなど、実績あるメンバーで構成されています。
Hivemapperは今後、様々な事業と連携して相乗効果を発揮していくことが見込まれています。
例えば、配送業務で言えば病院やショッピングセンターは住所は一つしかありませんが、その中での配送先は多岐にわたります。Hivemapperを使った高解像度のストリートビューでは、そういったMissing address(住所の欠落場所)での配達性能の向上が見込まれます。
その他にも都市開発におけるシミュレーション、不動産においての近隣の視覚化、キャンパス、会場などのキャンパスマップの作成などが例にあげられます。
Hivemapperを始める4つのメリット
Hivemapperを始めるにあたって、主に4つのメリットが考えられます。
- 通勤やドライブの時間を使って簡単に稼げる
- 間接的な社会貢献になる
- 最新のテクノロジーを体験できる
- よりリアルで美しいマップ機能を利用できる
他にも、自身の行っている事業とかけ合わせて、より大きなサービスにつなげられるかもしれませんね。
間接的な社会貢献というのは、企業活動によって最終的に社会に利益を与え、結果として社会に役立つことを意味する言葉です。逆に、救済事業やボランティアなど社会貢献を初めから目的とした事業のことを直接的社会貢献といいます。
よりリアルで美しいマップというのは、Hivemapperで使用されているカメラがビデオ解像度3840×2160の高解像度カメラだからです。
Hivemapperを始めるために必要なものと方法4ステップ
ここではHivemapperを実際に行うためのステップを紹介します。
Hivemapperを始めるために必要なものは以下の5つです。
- カメラ(HivemapperDashcam)
- 運転免許証
- 車
- スマホ
- パソコン
Hivemapperでは、独自のカメラを購入しなければなりません。
このカメラを「HivemapperDashcam(ハイブマッパーダッシュカム)」と言います。ドライブレコーダーですね。
Hivemapperを始めるには以下の手順が必要です。
ステップ1. Hivemapper公式サイトにてダッシュカムの先行予約をする
まずは、カメラ(HivemapperDashcam)を入手しましょう。
Hivemapperの公式サイトから先行予約が可能です。
ちなみに料金は5月5日まで100ドル割引されて449ドルです。
ステップ2. ドライブレコーダーを入手してインストールをする。
ドライブレコーダーが届いたら、正しくOSに認識させ、利用できる状態にします。
ステップ3. ドライブレコーダーをアプリに接続する。
ドライブレコーダーをAndroidもしくはiOS用のアプリに接続します。
androidの方はこちらから、iOSの方はこちらからダウンロードができます。
ステップ4. 運転してHONEYトークンを得る
あとは運転すればするほどマップが増え、HONEYトークンを得られます。
Hivemapperの4つの懸念点・デメリット
Hivemapperに関する懸念点・デメリットは以下の4つがあげられます。
- 本当に分散型なのか
- カメラの価格は549ドル(約7万500円)と高額
- 全世界で普及しGoogleマップを超える利便性を獲得するまで時間がかかる
- Hivemapperが日本に来ない可能性がある
本当に分散的なのか
「Hivemapperはブロックチェーン技術を使っているだけで、本当に分散型社会で使えるものなのか?」という声があります。
Hivemapperは機能を段階的にオープンソースとして公開していくとのことでしたが、実際にそれがどこまで実現可能なのか。
不明瞭な点は確かに多いです。
カメラの価格は549ドル(約7万500円)と高額
Hivemapperが提供するカメラの価格は549ドル(約7万500円)とかなり高額です。
確かに7万円は気楽に出せる金額ではありません。特に中所得国や低所得国の人からしてみれば、7万円はかなりの大金です
実際に、Hivemapperのアプリケーションレビューでも、「カメラ代が高い」「なぜスマホのカメラで出来ないのか」などの意見が寄せられていました。
車を走らせることで収益化できるなら、カメラを貸し出して収益をカメラ代にあてるほうがユーザにとっては嬉しいはずです。
全世界で普及しGoogleマップを超える利便性を獲得するまで時間がかかる
マッピングが本格的に拡大するのはこれからということもあり、実際にGoogleマップより優れたサービスに育つまで時間がかかる可能性があります。
現在、Hivemapperは試験的に9つの大都市圏で実装されていますが、今年の夏はさらに30都市まで規模を拡大する予定です。
今後の拡大スピードを注視していれば、どの程度の期間で全世界に行き渡るのか予測することができるでしょう。
Hivemapperが日本に来ない可能性がある
Hivemapperはまだ日本には対応していません。 そのうえ秋からの全世界展開でもまだ明記されていないのが現状です。
秋からの導入に日本が先送りされる可能性があるだけでなく、夏の規模拡大に失敗すれば、日本に上陸することなくプロジェクトがストップしてしまうかもしれません。
もし、Hivemapperが日本で始動することになれば、おそらく東京からスタートするでしょう。
日本にHivemapperが上陸したら、海外でどの程度成功しているのかということを事前に知ったうえで試せるので、その点はアドバンテージになりそうですね。
まとめ|Hivemapperとは?注目される理由やメリットをわかりやすく説明
今回はHivemapperの基本的な情報から「なぜ注目されているのか」「メリット・デメリット」「始め方」まで詳しく解説しました。
Hivemapperの夏からの動向がどうなっていくのか、非常に興味深いですね。
当サイトでは他にも「NFT」や「メタバース」関係の記事を多数アップしているので、是非ご覧ください。
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